医療脱毛とエステ脱毛の違い｜法律で決まる範囲・承認機器・リスク・契約

西村 麻衣（にしむら まい）

元美容クリニックカウンセラー ／ 美容医療ライター

複数の美容クリニックでカウンセラーとして勤務後、独立。延べ2,000件以上の施術相談に関わった実体験と化粧品成分の専門知識をもとに、医療的根拠に基づく情報を発信。本記事では、厚生労働省の通知、PMDAの添付文書、美容医療診療指針、国民生活センターの資料をもとに、医療脱毛とエステ脱毛の違いを整理しています。

医療脱毛とエステ脱毛の違いは、毛乳頭や皮脂腺開口部などを破壊する脱毛を行えるかどうかです。この脱毛は医行為で、医師以外が業として行えば医師法違反となり、エステで行えるのは医行為に当たらない範囲の一時的な除毛・減毛です。2026年10月12日時点の厚生労働省の通知と国民生活センターの資料では、この線引きが示されています。国内で承認された脱毛用レーザーの使用目的は「長期的な減毛」で、やけどなどの危害の相談はエステと医療機関の両方で寄せられています。

西村 麻衣

カウンセラー時代、「エステと何が違うんですか」と聞かれることが何度もありました。料金や回数の話から入りがちですが、私はまず「誰が、何をしてよいと法律で決まっているか」から説明していました。そこが分かると、ほかの違いも整理しやすくなります。

医療脱毛とエステ脱毛は何が違う？比較表

医療脱毛とエステ脱毛は、行える施術の範囲、使う機器と承認、副作用が出たときの対応、コース契約の解約料の上限が違います。どちらでもやけどなどの危害の相談は寄せられており、受ける場所によってリスクがなくなるわけではありません。

公的資料で確かめられる違いを、項目ごとに並べました。

※ 厚生労働省の通知、PMDAの添付文書、美容医療診療指針、国民生活センター「なくならない脱毛施術による危害」、特定商取引法施行令をもとに作成。費用と回数は院・サロンや部位によって異なるため、数値を載せていません。

「医療脱毛は出力が強く、エステは弱い」という説明がありますが、法令や通知に出力の数値の基準はありません。線引きは出力の大きさではなく、毛乳頭などを破壊する行為かどうかで決まります。

法律上の違い｜医行為にあたる脱毛とエステでできる範囲

医療脱毛とエステ脱毛の法律上の違いは、毛根の毛乳頭や皮脂腺開口部などを破壊する脱毛が医師法上の医行為にあたり、医師以外が業として行えば医師法違反になる点です。エステで行えるのは、医行為に当たらない範囲の施術です。

厚生労働省の通知が示す「医行為にあたる脱毛」

2001年の厚生労働省の通知「医師免許を有しない者による脱毛行為等の取扱いについて」は、医師以外が業として行えば医師法第17条に違反する行為の一つに、次の脱毛を挙げています。用いる機器が医療用かどうかを問わず、レーザー光線などの強力なエネルギーをもつ光線を毛根部分に照射し、毛乳頭や皮脂腺開口部などを破壊する行為です。

通知は、その理由を、医師が行うのでなければ保健衛生上の危害が生じるおそれがある行為だからと説明しています。線が引かれているのは機器が医療用かどうかではなく、照射によって何を破壊するかという点です。

2025年には、厚生労働省医政局長の通知「美容医療に関する取扱いについて」が出されました。この通知は、資格のない人が業として行えば医師法違反となる医行為の例として、脱毛行為などを改めて挙げています。あわせて、看護師等が医師の指示なく脱毛行為などを行うことも、医師法または保健師助産師看護師法に違反しうるとしています。

エステで行える脱毛の範囲

国民生活センターが2017年に公表した資料「なくならない脱毛施術による危害」は、エステで行えるのは光の照射などによる一時的な除毛・減毛で、医行為に当たらない範囲に限られると説明しています。エステの代表的な施術は光脱毛です。

同じ資料は、エステ業界の自主基準がエステの光脱毛を、除毛・減毛を目的とし、皮膚に負担を与えず毛の幹細胞を破壊しない範囲のものと定義していることも紹介しています。

「エステ脱毛は違法」は本当か

エステの光脱毛が違法かどうかは、その施術が毛乳頭や皮脂腺開口部などを破壊する行為に当たるかどうかで決まります。エステの光脱毛というだけで一律に違法になるわけではありません。

ただし、この線引きの運用については公的機関から指摘が出ています。2011年に内閣府の消費者委員会は、通知を「反対解釈」し、毛乳頭などを破壊しなければ医師でなくてもよいとして無資格者が脱毛を行う例があると指摘しました。そのうえで、脱毛を含む施術の技術的な基準を整え、医行為の範囲を明確にする検討を厚生労働省に求めています。

国民生活センターも2017年の資料で、エステでレーザーや光を使う施術を受けて危害が出た相談について、その施術は医行為に該当する可能性があると指摘しています。厚生労働省の特設サイトその美容医療、ちょっと待って！も、医師以外による医療脱毛は法律で禁止されていると注意を呼びかけています。

医療脱毛の機器と承認｜「永久脱毛」と言い切れない理由

医療脱毛の機器には国内で承認された脱毛用レーザーがあり、承認された使用目的は「長期的な減毛」です。添付文書は効果が永久的とは限らないことを治療前に説明するよう求めており、承認内容からは「永久脱毛」と言い切れません。

PMDA（医薬品医療機器総合機構）の添付文書等で使用目的を確認できた脱毛用レーザーは、どれも「長期的な減毛」を使用目的としています。「脱毛」や「永久脱毛」という言葉は、使用目的に使われていません。

※ PMDAの添付文書等情報検索と審査資料で使用目的を確認できた機器の例です。ここにない機器が未承認という意味ではなく、美容医療診療指針もこのほかの承認機種を挙げています。掲載は特定の機器の推奨を意味しません。

GentleLase Proとソプラノチタニウムの承認には、適応に関する十分な知識と経験をもつ医師が、講習の受講などで技能や合併症の知識を得ることが条件として付けられています。

使用目的が「減毛」になった経緯は、GentleLase Proの審査報告書に書かれています。申請の段階では「長期的又は永久的な脱毛又は減毛」とされていましたが、臨床での評価が一定面積あたりの毛の数の減少率だったため、「減毛」として承認されました。

GentleLase Proの添付文書は、治療の前に次の3点を説明し、同意を得るよう求めています。複数回の治療が必要なこと、効果は永久的とは限らないこと、照射部位の周囲を含めて毛が増えたり太く硬くなったりする多毛化・硬毛化が起こりうることです。

美容医療診療指針も、欧米では「脱毛」ではなく「減毛（hair reduction）」という表記が一般的だとし、白髪や金髪にはほとんど効果がないと記載しています。回数について国民生活センターの資料は、一定の効果を得るには長期間の施術が必要だと述べています。

エステの光脱毛の機器は、医療機器として承認された機器ではありません。美容医療診療指針は、エステやホームユースで販売される脱毛の機器はほとんどがIPLだとしています。

西村 麻衣

「永久脱毛」という言葉を期待して相談に来る方は少なくありませんでした。承認内容が「長期的な減毛」であることは、続けるかどうかを判断する材料になる情報だと私は思います。機器の名前は、遠慮せずに聞いてよいことです。

脱毛の方式の違い｜レーザー・蓄熱式・光脱毛（IPL）

医療機関の脱毛の方式は、美容医療診療指針でアレキサンドライト・ダイオード・Nd:YAGの3種類のレーザーと蓄熱式脱毛が「強く推奨」、光脱毛（IPL）が「弱く推奨」とされています。IPLは承認器もある一方、未承認器も広く使われていると指針に記載があります。

美容医療診療指針（令和3年度改訂版）は、厚生労働科学研究の研究班が日本皮膚科学会など関連5学会の協力を得てまとめたものです。第5章で脱毛治療を扱っています。

指針によると、レーザー脱毛は毛のメラニンを標的にして、毛包を熱で破壊する仕組みです。これを選択的光熱融解と呼びます。

※ 推奨度・承認状況・特徴は、美容医療診療指針の表記を要約したもので、個々の機器や医療機関の効果を示すものではありません。

国民生活センターの資料では、医療機関で行われる脱毛として、レーザー脱毛、光脱毛（IPL等）、電気脱毛が挙げられています。

医療機関のIPLの承認についての説明は、記事末の本記事で言及している施術についてに示します。

脱毛のリスク・副作用とトラブル時の対応の違い

脱毛のリスク・副作用は、熱傷、毛嚢炎、色素沈着、硬毛化などで、エステと医療機関のどちらでも危害の相談が寄せられています。医療機関の脱毛は、症状が出たときにすぐ医師の診察を受けられる点が、国民生活センターが示す違いです。

添付文書と診療指針に書かれている副作用

承認された脱毛用レーザーの添付文書と美容医療診療指針には、次のような副作用が挙げられています。

• 熱傷、水疱、痂皮（かさぶた）
• 紅斑、浮腫、かゆみ
• 毛嚢炎
• 色素沈着、色素脱失
• 瘢痕
• 照射部位とその周囲の多毛化・硬毛化

メディオスターモノリスの添付文書は、重大な有害事象として網膜熱傷・白内障・失明などの目の障害も挙げています。施術中に目を保護するのは、このためです。

硬毛化について美容医療診療指針は、原因が明確でなく対処法も確立していないため、起こりやすい部位を把握し、必要に応じて事前の説明と同意（インフォームド・コンセント）に加えるべきだとしています。

GentleLase Proの審査報告書では、海外の製造販売後の報告の中で多かったのが熱傷でした。その主な原因は、十分な知識のない医師による過剰なエネルギーの照射や重ね打ちなど、不適切な施術にあると分析されています。

エステでも医療機関でも危害は起きている

国民生活センターが2017年に公表した資料によると、全国の消費生活センター等の相談を集めたPIO-NETに2012年度以降、2017年2月末日までに登録された脱毛の危害の相談は、エステが680件、医療機関が284件でした。危害の内容は、どちらも皮膚障害と熱傷が多いと報告されています。

相談件数は利用者の数を考慮した数字ではないため、件数だけでどちらが安全かは比べられません。

資料に載っている事例には、エステの光脱毛のあとに毛嚢炎や黒ずみが残ったもの、医療機関のレーザー脱毛のあとにやけどのような腫れと色素沈着が出たもの、硬毛化への対応で強いレーザーを当てた後に炎症が起きたものがあります。

症状が出たときの対応の違い

国民生活センターは、医療機関の脱毛は組織を破壊するため、やけど・腫れ・赤みが起こりうる一方、起きたときにはすぐ医師の診察を受けられると説明しています。

エステで症状が出た場合も、医療機関を受診し、消費生活センター等に相談するよう同センターは呼びかけています。厚生労働省の特設サイトは、相談先として消費者ホットライン188、医療安全支援センター、保健所の医事法制の相談窓口を案内しています。危害の事例とアドバイスは、国民生活センターのなくならない脱毛施術による危害で公表されています。

西村 麻衣

カウンセラー時代、施術のあとの赤みやかゆみを心配して連絡してくる方を見てきました。大事なのは、どこに連絡すれば誰が診てくれるのかを、契約前に知っているかどうかです。副作用の一覧と同じくらい、その連絡先と流れを先に確かめておいてほしいと思います。

医療脱毛のクリニックで確かめる5項目

医療脱毛のクリニックで確かめることは、使う機器の販売名と承認の有無、照射を担当する人と医師の関わり方、副作用が出たときの対応、料金の総額、回数の説明の根拠の5項目です。どれもカウンセリングで質問して確かめられます。

5項目は、どれも契約の前に聞いておける内容です。回答があいまいなときは、その場で契約せず、説明を持ち帰って比べることもできます。クリニック選び全体の確認点は東京で美容クリニックの選び方｜失敗しないための5つのチェックポイントにまとめています。

脱毛のコース契約で知っておくこと

脱毛のコース契約は、期間が1か月を超え金額が5万円を超える場合、エステでも医療機関でも特定商取引法の特定継続的役務提供にあたり、クーリング・オフと中途解約ができます。中途解約の解約料の上限は、エステと美容医療で異なります。

特定商取引法の特定継続的役務提供には、エステティックと美容医療の両方が含まれます。美容医療の脱毛で対象になるのは、光の照射または針を通じて電気を流す方法による施術です。どちらも、期間が1か月を超え、金額が5万円を超える契約が対象です。

クーリング・オフは、契約の内容を記した法定書面を受け取った日から8日以内にできます。通知は書面のほか、メールなどの電磁的な方法でも行えます。8日を過ぎた後も中途解約ができ、事業者が請求できる解約料には上限があります。

※ 特定商取引法と同法施行令 別表第四をもとに作成。表の金額は事業者が請求できる額の上限です。

消費者庁は高額料金の一括前払いについての注意喚起で、前払いの前に前受金保全措置の有無を確かめ、都度払いや月払いも検討するよう呼びかけています。分割払いの途中であれば、クレジット会社への支払いを止める抗弁ができる場合があります。ただし、すでに支払った分の返還は主張できません。

国民生活センターは若い世代向けの注意喚起で、低価格の広告を見て来店したところ高額なコースを勧められた、「今日だけ」と契約をせかされた、といった脱毛エステの相談を紹介しています。制度の全体は、消費者庁の特定商取引法ガイド（特定継続的役務提供）で確認できます。

クーリング・オフの通知の仕方、対象外になる契約、医療ローンの扱いは美容医療のクーリングオフと中途解約｜対象の条件・解約料・医療ローンで詳しく整理しています。

よくある質問

まとめ

医療脱毛とエステ脱毛の違いは、行える施術の範囲、使う機器と承認、副作用が出たときの対応、契約の解約料の上限の4点です。どちらを選ぶ場合も、施術の内容・リスク・契約の条件を、受ける前に確かめておくことが大切です。

判断がつかないときや契約のトラブルは消費者ホットライン188に、やけどや腫れなど体の症状は医療機関に相談してください。

契約・カウンセリング・料金表・クリニック選びは、次の記事で整理しています。

本記事で言及している施術について（未承認医薬品等・適応外使用を含む）

本記事で触れている医療機関の光脱毛（IPL）には、国内で承認された機器と未承認の機器の両方が使われているため、医療広告ガイドラインに沿って一般的な情報を示します。

医療広告ガイドラインでは、承認されていない医薬品・医療機器だけでなく、承認された使用目的と異なる使い方（適応外使用）も「未承認医薬品等」として扱います。本記事は特定の機器や医療機関を紹介していないため、個別の機器については受診時に確認する項目として示します。

本記事は公的資料をもとにした一般的な情報で、特定のクリニック・エステサロン・機器を推奨するものではなく、特定の医療機関の広告でもありません。施術の効果を保証するものではありません。施術を受けるかどうかは、医師の診察と説明を受けたうえで判断してください。